目次
取引関係
口座維持率（証拠金維持率）
「有効比率」「証拠金維持率」ともいいます。
ポジションを維持するために資金がどれだけあるかを％で表したもので、維持率が高いほどレバレッジリスクが低くなります。
(純資産額－注文証拠金)÷ポジション必要証拠金×100
口座維持率が100%を下回ったままマーケットクローズすると追加証拠金が発生します。
追加証拠金を支払わないと新しくポジションを持てないなどの制限がかかる場合もあります。
さらに、口座維持率が100〜20%になると、強制ロスカットとなりポジションが決済され、負債を抱えることとなるので注意が必要です。
強制ロスカットの基準は、FX業者によってルールが異なり、ロスカットされないように、リスク管理する必要があります
- 追加で資金を投入する
- ポジションの一部を決済する
完全に安全と言える数字はありません。
投資の世界では予期しない事が起こり得ます。
目安はあるため、参考にしてください。
| スキャルピング | 300％前後 |
| デイトレード | 500％前後 |
| スイング〜長期取引 | 800〜1000％ |
追資や損切りによって口座維持率を保持しましょう。
スプレッド
取引時に発生する手数料のことです。
スプレッドは、「幅が広い・狭い」や「ひらく」と表現されます。
スプレッドが「狭い」と取引にかかるコストが安く、「広い」「ひらいている」時にコストが高いです。
スプレッドの幅は、FX業者や通貨ペア、流動性などによって異なり、取引毎に発生します。
取引の方法やスタイルによっても、受ける影響が変わります。
スプレッドのコストの影響
流動性が高い＜流動性が低い
ポジションが小さい＜ポジションが大きい
取引回数が少ない＜取引回数が多い
- 「銭」通貨ペアの一方が日本円の場合に使用
- 「pips」通貨ペアが日本円ではない場合に使用
スプレッドには、「原則固定制」と「変動制」があります。
変動制スプレッドは、さまざまな要因でスプレッドが変動します。
一方、原則固定制スプレッドは、基本的に固定ですが場合によって変動することがあります。
原則固定制スプレッドを採用するFX業者多いです。
スプレッドが変動するタイミング
| 指標発表後 | 注目度の高い指標発表前後は、スプレッドが変動しやすいです。 注目度の高いものに雇用統計やFOMCなどが挙げられます。 指標発表の日程は、FX業者などの掲載する、 指標発表カレンダーを参考にすると良いでしょう。 |
| 市場の流動性が低い | ロンドンやNYの市場が開いている時間帯は、取引が活発で流動性が高いといえます。 NY市場が閉まる時間帯は、流動性が下がる傾向にあり日本時間で朝5〜8時はスプレットが開きやすいです。 |
| 突発性なイベント | ミサイル発射やテロ、要人のサプライズ発言など 予期しないイベントが起こると、 市場が方向性を見失い、注文に偏りが出たり、急激な価格の変化が起こることで、 一時的に流動性が低下しスプレッドが開く場合があります。 |
スリッページ
スリッページとは、注文レートと実際に約定したレートの差のことです。
例えばUSDJPYが120.000のときに買い注文を出したのに、120.050で約定すると「スリッページが起きた」と言います。
相場の変動によって発生し、トレードでは有利に動くこともあれば、不利に動くこともあります。
スリッページの許容範囲をあらかじめ決めておくことができます。
設定以上に価格差がある場合、注目はキャンセル扱いになります。
| 価格を優先 | スリッページ幅を狭くする |
| 約定を優先 | スリッページ幅を広くする |
目安なので、自身のリスク許容度に合わせて設定しましょう。
スリッページが小さすぎると、なかなか約定せず、大きいと価格差による損益の影響を受けやすいです。
| スキャルピング | 0〜0.3pips |
| 値動きが大きい通貨ペア | 5〜10pips |
| その他で約定を優先する場合 | 3pips |
取引回数の多いスキャルピングでは価格差が少ない方が有利なので、スリッページを狭く設定することでリスクを抑えます。
値動きの大きいペアでは、スリッページが狭いとなかなか約定せず、取引が成り立たないので、広めに設定することが多いです。
約定優先であれば3pips程度に設定すると約定しやすいですが、状況によって調整が必要です。
- GBPJPY（ポンド円）
- TRYJPY（トルコリラ円）
- ZARJPY（南アフリカランド円）
ゼロカット
ゼロカット証拠金以上の損失が発生した場合に、FX業者が損失分を負担してくれる海外FXのシステムです。
通常は一定の証拠金維持率を下回ると強制的にロスカットされますが、急激なレート変動によってロスカットが間に合わない場合でも、追証にならないようになっています。
日本では、法律で損失の補填が禁止されているため、追証が発生します。
国内FX業者を通した取引では、ゼロカットシステムは認められていません。
海外には、ゼロカットシステムを採用している業者があります。
ゼロカットシステムを採用している業者の場合、マイナスになった損失を補填されるため追証がありません。
そのため、ハイレバレッジと相性がいいです。
ゼロカットは、マイナスを補填してくれるという大きなメリットがありますが、デメリットもあります。
ゼロカットシステムを採用していても、FX業者が損失を補填しきれず、請求されるケースや損失が大きく倒産するリスクがあります。
利用する際は、FX業者の経営状況なども把握しておく必要があります。
レバレッジ
FXのレバレッジとは、外国為替取引において、自分の資金の一部を銀行やブローカーが貸し付けることで、取引額を大きくすることができる仕組みのことです。
例えば、1:100のレバレッジを使用して、1ドルから100ドルの取引を行う場合、1ドルの資金で100ドルの取引を行うことができます。これにより、小さな資金でも大きな取引を行うことができるため、取引のリスクも大きくなります。
ロット（Lot）
ロットとは、FXにおける取引単位のことで「Lot」と表記されます。「枚」と呼ばれることもあります。
FXの取引業者によりますが、10万通貨を1Lotと定める会社が多いです。
基本レート×会社の定めた通貨数＝1ロットの価格
- 基本レートを1ドル＝100円
- 1Lot＝100,000通貨
上記の条件であれば1ロットは10,000,000円になります。
ロット数・相場・レバレッジによって、必要証拠金の金額は変わります。
基本レート×取引数量（ロット数×1Lotにおける通貨数）÷レバレッジ倍率＝必要証拠金
- 基本レートを1ドル＝100円
- 1Lot＝100,000通貨
上記の条件でレバレッジを10倍にして取引する場合、1Lotに必要な必要証拠金は100万円です。
100（基本レート）×100,000（取引数量）÷10（レバレッジ倍率）＝1,000,000円（必要証拠金）
ロット数は、レバレッジを考慮して設定する必要があります。
基本レート×取引数量（ロット数×1Lotにおける通貨数）÷入金した資金＝レバレッジ倍率
- 基本レートを1ドル＝100円
- 1Lot＝100,000通貨
上記の条件でロット数が1Lot、入金資金が100,000円の場合、レバレッジは100倍です。
100（基本レート）×100,000取引数量（ロット数×1Lotにおける通貨数）÷100,000（入金した資金）＝100倍（レバレッジ倍率）
経済指標関係
経済指標とは、経済全体や特定の分野の状況を示すデータや指標のことです。
経済指標には様々な種類があり、例えば、国内総生産（GDP）や消費者物価指数（CPI）、就業率や貿易収支などが挙げられます。これらの指標を組み合わせることで、国の経済状況を把握することができます。
経済指標は、政策立案や市場の分析などに役立ちます。また、投資家や消費者の判断を左右する要因となることもあります。そのため、経済指標は、様々な分野で重要な役割を果たしています。
ADP全国雇用統計者数
ADP全国雇用者数とは、ADP社が毎月発表する、アメリカの労働市場の状況を示す指標です。ADP全国雇用者数は、アメリカの労働力市場の状況を把握するために政府や業界団体が注目する指標です。
ADP全国雇用者数は、米国の労働力市場の状況を示す指標である米国就業者数（Non-Farm Payrolls）と異なり、民間企業（非公務員）の就業者数を対象としています。そのため、ADP全国雇用者数は、米国就業者数よりも民間企業の就業状況をより正確に反映しているとされています。
ADP全国雇用者数は、毎月月初に発表されます。増減幅や前月比のデータが発表されることが多く、そのデータをもとに、アメリカの経済状況を分析することができます。
FOMC
FOMC（Federal Open Market Committee）とは、アメリカ合衆国において、連邦準備制度理事会（FRS）が管理する金融政策を決定するための会議です。FOMCは、連邦準備制度理事会（FRS）の上位委員会とされており、毎月1回程度開催されます。
FOMCでは、通貨供給量や金利水準などの金融政策を決定します。これらの政策は、経済成長や物価の変動などに大きな影響を与えるため、FOMCの決定には、投資家や経済業界から注目が集まります。
FOMCでは、連邦準備制度理事会（FRS）の12人の委員が参加し、政策を決定します。また、FOMCでは、金融政策の目標や金融市場の様子などを詳しく報告されることがあります。この報告書は、FOMC議事録（Minutes of the FOMC）と呼ばれ、投資家などが金融政策の動向を把握する上で重要な情報源となります。
ISM製造業景況指数
ISM製造業景況指数とは、アメリカ合衆国の独立系製造業者協会（Institute for Supply Management）が発表する、アメリカの製造業の状況を示す指標です。ISM製造業景況指数は、製造業界の参加者からの回答をもとに算出されるもので、毎月発表されます。
ISM製造業景況指数は、0から100の値をとり、50を境目としています。50を超える場合は景気が改善しているとされ、50未満の場合は景気が悪化しているとされます。また、値が70を超える場合は、過剰需要があるとされ、逆に20未満の場合は、過剰供給があるとされます。
ISM製造業景況指数は、アメリカの経済状況を把握する上で重要な指標とされており、投資家や業界関係者の間で注目されます。また、ISM製造業景況指数は、アメリカ連邦準備制度理事会（FOMC）が決定する金融政策にも影響を与えることがあります。
ISM非製造業景況指数
ISM非製造業景況指数とは、アメリカ合衆国の独立系製造業者協会（Institute for Supply Management）が発表する、アメリカの非製造業の状況を示す指標です。ISM非製造業景況指数は、非製造業界の参加者からの回答をもとに算出されるもので、毎月発表されます。
ISM非製造業景況指数は、0から100の値をとり、50を境目としています。50を超える場合は景気が改善しているとされ、50未満の場合は景気が悪化しているとされます。また、値が70を超える場合は、過剰需要があるとされ、逆に20未満の場合は、過剰供給があるとされます。
ISM非製造業景況指数は、アメリカの経済状況を把握する上で重要な指標とされており、投資家や業界関係者の間で注目されます。また、ISM非製造業景況指数は、アメリカ連邦準備制度理事会（FOMC）が決定する金融政策にも影響を与えることがあります。
雇用統計
雇用統計とは、労働力市場の状況や労働者の動向を統計的に分析したデータや指標のことを指します。雇用統計は、国や地域の経済状況を把握する上で重要な情報源となります。
雇用統計には、様々な種類があります。例えば、就業者数や失業率、平均給与や平均勤務時間などが挙げられます。これらの指標を組み合わせることで、国や地域の労働力市場の状況を把握することができます。
雇用統計は、政策立案や業界分析などに役立ちます。また、投資家や消費者の判断を左右する要因となることもあります。そのため、雇用統計は、様々な分野で重要な役割を果たしています。
小売売上高
小売売上高とは、小売業者が商品やサービスを販売した際に得られる収益のことを指します。小売売上高は、国や地域の経済状況を把握する上で重要な指標とされており、定期的に発表されます。
小売売上高は、消費者の購買意欲や消費状況を反映しているため、経済成長や物価の変動などに影響を与えることがあります。また、小売売上高は、政策立案や業界分析などに役立ちます。
小売売上高は、小売業の種類や業種によって異なります。例えば、食料品の小売売上高や繊維・服飾品の小売売上高などがあります。これらの小売売上高を組み合わせることで、国や地域の小売業の状況を把握することができます。
消費者物価指数（CPI）
消費者物価指数（Consumer Price Index、CPI）とは、各国の統計局が公表する、消費者が購入する物品やサービスの平均価格の変化を示す統計データです。
この指数は、物価の上昇や下落を測定するために使われ、各国の経済状況を把握するために重要な指標とされています。
例えば、消費者物価指数が上昇した場合、その国の物価が上昇していることを示し、通貨の弱体化やインフレの可能性があることを示します。